DXという言葉を耳にしたことがあるでしょうか。DXという単語自体は広く浸透しているようですが、いまだに「なんとなく聞いたことある」、「ぼんやりとした意味しか分からない」という方もいるのではないでしょうか。DXはいわゆるIT化することとは大きく異なります。DXとIT化を明確に分類できないと、DXという名のもとで単に既存システムを更新するなど、抽象的な意味の理解による弊害が起きてしまうかもしれません。
本記事では、まずDXがそもそも何であるのか、なぜ重要なのかということをDX推進の利点も含めて解説していきます。本記事を読むことでDXに関する基本的な知識を得て、競合に負けないようにDXを適切に導入したいと思われるはずです!
このブログのライティング者

安藤 弘樹(Koki Ando)
株式会社H&K 代表取締役
株式会社H&K 代表取締役CEO
20代前半から事業を展開し、バイアウト。その後、30年続くイベント会社で最年少でセールス・マーケの責任者。広告代理店で取締役CMOを経験。H&Kを創業。
@KOK1ANDO Youtube
<目次>
1. DXとは?

1.1.DXの定義
経済産業省が公表しているガイドラインによると「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とあります。
つまり、DXとはデジタルを駆使するだけでなく、効率よく業務や組織を改革していくことでビジネスを変容させていき、自社のプロダクトやサービスを成長させることまでを含みます。
1.2.DXの特徴とコア要素
DXは特定の企業規模や、業界、業種、部門に向けた手法ではありません。活用できる業務は新製品の開発からプロダクトの継続的な改善、既存の顧客基盤の拡大にまで及びます。製品開発担当者からエンジニア、マーケター、営業担当者、そしてマネジャーまで誰でも使えるツールであり、それは会社やプロジェクトの規模の大小にもよらず使えるようになっています。
企業によって実践方法は異なるものの、DXのコア要素は次の3つにまとめられます。
・マーケティングと製品開発の分業体制を打ち破り、組織横断型チームを結成する ・定性調査と定量のデータ解析を併用し、ユーザーの行動と嗜好に関する深い洞察を得る ・アイディアを迅速に生成・検証し、その結果を厳しい基準で評価して対応する |
これらの要素はあらゆる分野で応用が利き、既に有効性が証明されています。
1.3.DXで「成長の壁」を打破する
どんな業界・どんな規模の会社でも差し迫った課題の一つに「成長の壁」があることでしょう。
経営誌「ハーバード・ビジネス・レビュー」によると成長の壁の原因としては「既存のプロダクトやサービスを刷新する社内のプロセスがうまく管理されていないこと」と「既存のコア事業における成長機会を徹底的に追求していないこと」が挙げられています。
DXによってその両方の解決の糸口をみつけることができるでしょう。DXチームはプロダクトの機能、ユーザーへのメッセージから、顧客の獲得・維持・活性化・収益化のプロセスを繰り返し実験しながらあらゆる成長のチャンスを見つけ出していきます。
変化し続けるニーズや環境に柔軟に対応して顧客を収入源に変え、プロダクトやサービスの口コミを積極的に広めることで、成長を加速させていきます。
2. DXの利点
DX化の利点をいくつか挙げていきます。
2.1.競合に負けない
1つ目は破壊の波を乗り切り、競合に負けないことです。あらゆる企業はDXに取り残されては、すでにDXを進めている競合によって破壊される恐れがあります。
製品自体がインターネットに関連していなくても、Web上でマーケティングと販売を行うのが当たり前になっている今、ほとんどの企業がインターネットを活用する企業と言えます。
しかも業界トップクラスの企業でもあっという間に駆逐されかねないビジネス環境において、最新ツールを取り入れ、製品開発とマーケティングで実験し続けることは様々なビジネスで必要性が増しています。プロダクトをリアルタイムで監視、更新し続けることが可能になるだけでなく、いずれはそれが必要不可欠になるかもしれません。
DXを進められない企業は、進めている企業に淘汰されてしまうという構図が既にできつつあるのです。淘汰されないためにも、早急にDX化を進めましょう。
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2.2.業務スピードアップ
DXは「スピードアップ」という緊急課題の解決法にもなります。かつてなく激しい競争と目まぐるしい変化にさらされるビジネス環境では、成長の糸口を矢継ぎ早に見つけることが重要です。
DXによって製品開発や公開に関する昔ながらの事業プロセスを革新して、継続的なテストを仕組み化し、市場の要望に素早く反応するようになります。
企業のフットワークは軽くなり、新たなチャンスをつかんだり、問題点を修正したりするスピードも高まると考えられます。
2.3.データの活用
DXから企業が得られる競争優位性には顧客データの活用もあります。ITツールの進歩によって顧客データは簡単に集められるようになりましたが、情報の山から成長のカギを見い出すことに苦労している企業も多いことでしょう。
その最大の原因は、顧客データを統合する手法が確立できていないことです。部門ごとにそれぞれデータ収集を行っていて結果を共有しない、というようなこともあるかもしれません。
その結果、表面上で無意味な指標に基づいて判断せざるを得ないような状況になるのです。DXはデータを今よりも有効活用できます。データからユーザー行動についての明確で適切な洞察をリアルタイムで析出し、戦略に役立てたり取り組みの精度を上げたりすることができます。
2.4.コスト削減
さらにコストを抑えるという点でもDXは有効です。
市場の細分化と短命化か進むなか、印刷広告やテレビ広告、さらにはオンライン広告というような伝統的なマーケティング手法はコストが上がり、効果は下がるというダブルパンチに見舞われています。
その原因は主要市場でインターネット利用者数が頭打ちになってきていることが大きいです。
インターネット広告のオーディエンスの争奪戦が激化するということになり、一方で消費者はITリテラシーを高め、無用な広告を消すようになってきました。また、動画配信サービスの普及により、テレビを見るという行為自体も廃れつつあります。
DXのサイクルについては別の記事で詳しく説明しますが、サイクルをきちんと回すことで、昔ながらのマーケティング施策に資金を投じることなく急成長を遂げることができます。燃費の悪いマーケティングや広告をやめて、消費者がクチコミを広げたくなるような価値と計測可能な方策の源泉を探っていけるのです。
さいごに
本記事では、DXの正しい意味と利点を含めたDXの重要性について解説しました。
DXを単なる「デジタル化」として捉えていた方もいるのではないでしょうか?DXを正しく理解し、特徴や利点を踏まえながらDX推進を遂行することで効果は最大化されます。
本記事が自社のDX化を見つめ直す機会になり、本当の意味でのDX化を進める際の参考になれば幸いです!DXについてさらに詳しく知りたい方には無料で資料のダウンロードを提供しております。気軽にクリックしてください!